コンテンツ配信のための仮想通貨「トロン」(TRX)の特徴、購入方法、将来

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トロン(通貨単位:TRX)はブロックチェーンと分散型ストレージ技術を用いて世界的な無料のコンテンツエンターテイメントシステムの構築を目指す通貨となってます。

このプロジェクトをTRON(トロン)、システム内で使われるトークンのことをTRXと呼びます。

デジタルコンテンツ配信に特化したトークン

トロン(通貨単位:TRX)はデジタルコンテンツ配信に特化したトークンです。TRONプロジェクトはリップルの中国地区代表を務めたJustin Sun氏によって率いられています。2014年3月に中国で初のブロックチェーン企業として設立されたRayboをベースとしていて、2017年7月にTRON Foundation(トロン財団)がシンガポールに設立。8月から発行開始、年末の12月には複数の取引所への上場を果たしました。

トロンの特徴としては4つあります。

データの開放
無料で無制限に文字や写真、音楽などのコンテンツを容量に関係なく保存して、提供することができます。

コンテンツの提供によってコインが手に入る
コンテンツの提供によりコイン(報酬)が得られる仕組みがあります(PoS)。

パーソナルICO
コンテンツを配信している人が自由にICOにより資金調達をすることができます。

誰でもプラットフォームを提供
分散取引やオンラインゲームに分散型の公平なプラットフォームを構築しインフラを準備することができます。

上記の特徴により、エンターテイメントデジタルコンテンツの配信をサポートすることがトロンが目指すところとなっています。

そのようなデジタルコンテンツをブロックチェーンによって配信し、最終的にはスマートコントラクトを用いたTRXで決済をすることで配信者やコンテンツを取得する側に価値提供を公平にする仕組みとなっています。

管理者の存在する中央集権的なサービスではYouTubeなどがありますが、トロンとの違いはブロックチェーンを用いることによる非中央集権制にあります。

コンテンツ配信を支える技術

上記の特徴を実現するための技術としてイーサリアムでも使われている自動契約のブロックチェーンを形成するスマートコントラクトとブロックチェーン上で通貨の残高を管理するシステムとしてUTXO(Unspent Transaction Output)ベースというシステムがあります。

UTXOはビットコインにも採用されている技術でプライバシーの保護、フォーク時のハッキングに使われるリプレイアタックに対する体制に優れています。

その他にも残高を管理するシステムにはイーサリアムやネムなどで採用されているアカウントベースというシステムも備わっています。

アカウントベースには残高に注目して処理をすることでトランザクション履歴を記録しないのでハードフォークした場合に判別することが難しく、リプレイアタックに体制が弱い点。リプレイアタックを防ぐために取引履歴も保存しなければならないため、残高と取引履歴を別々で同時に管理し、その整合性を取らないといけないため処理がとても複雑になるというデメリットがあります。

しかしアカウントベースにより通貨決済だけでなく広く様々な機能を実装することが可能になり、これにより幅の広いデジタルコンテンツを配信することを可能にしています。

そして最後にトロンの承認プログラムですが、PoS(プルーフオブステイク)と呼ばれる資産の保有倍率また年数に応じてブロックの生成の確立が高く成る仕組みとなっています。

イーサリアムと同じアルゴリズムとなっています。

PoSのメリットとしてはPoWの膨大な計算処理が必要がなくブロック生成時間が早いという利点があります。特にトロンはデジタルコンテンツを提供する目的があるためユーザー目線に立ち送金や契約、決済を速く行う必要があることからこのシステムが採用されていると考えられます。

概要

名称 トロン
通貨コード(シンボル) TRX
発行開始 2017年8月28日
承認アルゴリズム  PoS(Proof of Stakes)
マイニング報酬 なし。コンテンツの提供に応じて配布
発行上限 100,000,000,000 TRX
現在の流通量 65,748,192,476 TRX
ブロック生成時間
公式サイト https://tron.network/
取引履歴 https://etherscan.io/token/0xf230b790e05390fc8295f4d3f60332c93bed42e2
ソースコード https://github.com/tronprotocol

トロンの利用方法

トロンはパブリックに向けてサービスを作る為に生み出されました。

これを使うことで仲介者なしにデジタルコンテンツを配信、享受、報酬を受け取ることができます。そのようにコンテンツが作られる中での開発・決済手段として使われると思われます。

現在、トロンの公式サイトに掲載されているトロンに対応した分散型アプリケーションです(dApps)。コンテンツ配信に関わる様々なサービスが今後登場していくことが期待されます。

トロン(TRX)の買い方(購入方法)

トロンは2018年2月現在、国内の取引所では扱われていないので、購入は海外のHuobiやBinance、Bit z、Liquiなどの海外の取引所に送金して行うことになります。

1.国内の取引所に登録・海外の取引所に登録
2.国内取引所に日本円を入金して、送金用にBTC・ETH・BCH・XRPなどを購入
3.海外の取引所にコインで送金
4.海外の取引所でトロンを購入

となっています。

国内の口座開設には身分証明できるものが必要です。

また住所確認ではがきが届くものが多いため、それらが完了するまでは取引ができません。

海外の取引所では条件に応じて身分証明書(パスポートなど)が必要になる場合と、なくてもできる場合に分かれます。

特定の取引所の閉鎖などのリスクや取引所によって価格差が生じることを考えると、主要取引所は取引の予定がなくても登録をしておくと良いと思います。

トロンの取引量が多い仮想通貨取引所ランキング

参照元 https://www.coingecko.com/ja/%E3%82%B3%E3%82%A4%E3%83%B3/%E3%83%88%E3%83%AD%E3%83%B3/%E5%8F%96%E5%BC%95%E6%89%80#panel

トロンは2018年2月現在、中国のBinance、Huobiがもっとも取引量が多く、中国のBit z、ウクライナのLiquiと続きます。

通貨建てだとICOトークンのためかBTC、ETHが多くを占めています。

トロンを購入できる取引所について

2018年2月現在では国内で買うことができないため、海外の取引所の紹介をします。

Binance(バイナンス)

世界最大の仮想通貨取引所となっており、100種類を超えるコイン・トークンを扱っています。24時間で2BTCまでの取引量であれば本人確認が不要なので手軽に始めることができます。

2BTCを超えるようであれば本人確認しましょう。本人確認書類としてはパスポートが一番無難かと思いますが、運転免許証での認証に成功している例もあるみたいです。

またBinanceは手数料が安いことも魅力の1つとなっています。

取引手数料は0.1%でBinance発行のバイナンスコイン(BNB)を購入して手数料を払うと0.05%となっています。

Huobi(フオビ)

中国政府による規制により本社を現在シンガポールに移しています。90種類以上のコイン、トークンを扱っています。また日本語対応してあるため、日本人でも使いやすくなっています。

取引手数料は決して安いわけではありませんが0.2%、フオビトークン(HT)で手数料を払うと半額の0.1%となります。

取引を始めるには本人確認が必要なのでパスポートや免許証が必要になります。

Bit z(ビットジー)

中国の取引所で、トレード画面がBinanceに似ていると言われています。セキュリティ面がしっかりしていると言われており、ログインパスワードと別に取引パスワードが必要になります。またBit zはまだ他の取引所に上場していないコインが多く存在しているため、何倍にもなる可能性のある銘柄に投資したい人に向いていると言えます。

Liqui

ウクライナに本拠地を置く取引所です。多くのICOコインが最も早く上場する取引所として有名です。

基軸通貨としてはTether(テザー)、ビットコイン、イーサリアムがあり、それらすべてが約60種類の通貨と取引可能となっています。

また登録にはメールアドレスのみでよく本人確認書類など一切必要ありません。

またレンディングも日利0.066%で年利24%となっております。

利幅の大きい通貨を購入することができる一方セキュリティや上場廃止になるコインを買ってしまうリスクがあるため基本的に取引所に通貨を大量に預けない方が良いかと思います。取引手数料は指値注文で0.1%、成り行き注文で0.25%となっています。

 

取引高で考えても今後他の通貨を取引することを考えても、BinanceとHuobiを登録すると良いと思います。またICOコインを幅広く扱いたい場合はLiquiも登録すると良いかもしれません。

トロンのチャートと将来性

トロンは2018年初に大きく値上がりした通貨となっています。

トロンはもともとBinanceで買うことができたのですが、2018年初は特に日本の資金が入っていた時期でもあり日本取引所に上場することへの期待感から価格が高騰したと考えられます。